保険会社が扱う商品には、病気やケガで働けなくなった時に備える保険商品があることをご存知ですか。
主に、所得補償保険・就業不能保険・収入保障保険の3つに分けられていますがネーミングも内容も似ているため分かりにくいと感じました。
そこで今回は、病気や怪我で働けなくなった時に備える保険の違いや特徴について解説していきます。
この記事でわかること
所得保障保険の主な3つの特徴
- 損害保険会社が取り扱っている保険商品
- 病気やケガで働くなけなった時に年収の40~60%程度をカバーできる
- 自分(被保険者)が月々受け取ることができる
保険期間は1~3年程度と短いものが多く、今はフリーランスで働いているけれどいずれ会社員になるかもしれないという方や自営業で病気やケガの補償がないという方に向いています。
会社員の方は有給休暇を使っても傷病手当金が支払われます。企業によっては「収入の8割」「最長2年間」というように独自の保障で社員をサポートしています。
しかし傷病手当金だけでは家のローンや子どもの教育費が支払えないという方に所得保障保険が選ばれています。
保険会社の商品によって異なりますが契約年齢は65歳ぐらいまでが多い印象でした。
生命保険と同じように危険な職業に就いていると契約できないこともあるようです。
就業不能保険の主な3つの特徴
- 生命保険会社が取り扱っている保険商品
- 病気や怪我で働けなくなった時に受け取れる金額は年収で上限が決まっている
- 自分(被保険者)が月々受け取ることができる
1年契約ができるものから最長70歳までと保険商品によって保険期間が幅広いのでニーズがあるように感じます。
しかし、うつ病などの精神障害は対象外になることもあるので加入前によく検討する必要があります。
がん保険は免責期間(がんと診断されても3ヶ月は補償されない)が設定されています。
就業不能保険がややこしいのは保険会社によって60~180日の免責期間が設定されていたり、免責期間がほとんどないものもあることなんです。
病気やケガで働くなけなっただけでは就業不能とはみなされず、国民年金法の障害者等級1級または2級に相当する状態にならないと保険金が支払われない就業不能保険もあります。
自分に必要な保険かどうか判断が難しい場合は、ファイナンシャルプランナーに無料相談ができる窓口を利用してみることをおすすめします。
収入保証保険の主な3つの特徴
- 生命保険会社が取り扱っている保険商品
- 病気やケガで被保険者が死亡または高度障害と診断された時に支払われる
- 遺族や家族が契約時に設定した金額を月々または一時金として受け取ることができる
所得保障保険と就業不能保険は自分(被保険者)が働けなった時の収入をカバーします。
収入保証保険は、自分が働けなった時に遺族や家族が保険金を受け取るという違いがあります。
例えば、大黒柱のパパに万一のことがあった時に残された専業主婦のママやお子さんの生活費や教育費用をカバーしたいとお考えの方に向いています。
住宅ローンの返済を優先したため貯蓄がほとんどないという場合で残された家族の生活を守りたいというケースでは、死亡保険と収入保証保険を組み合わせる方法も考えられるでしょう。
時間の経過とともに保障額が減っていく収入保障保険もあります。
お子さんが収入を得るようになれば保証額も少なくて良いというお考えなら収入保障保険で保険料を安く抑えるというメリットがあります。
保証額はずっと変わらないほうが良いとお考えで死亡保険を選ぶ方もいます。
どちらが向いているのか迷った場合は保険の無料相談を利用するのもおすすめですよ。
公的制度を知っておけばぴったりの保険が見つかる!
所得補償保険・就業不能保険・収入保障保険は病気やケガで働けなくなった時の収入をサポートする保険会社が取り扱う商品です。
備えておけば安心という点ではいずれも心強い保険ですが、加入前に公的制度を知っておくことも大切です。もちろんこれには理由がありますよ。
例えば、年収400万円の会社員パパが病気やケガをきっかけに障害等級1級の認定を受けたとします。
この場合、18歳未満のお子さんが2人いると月額約20万円の障害厚生年金が支払われます。(※条件により異なりますので目安としてお考えください)
この20万円の障害厚生年金で生活費や教育費などをまかなえるでしょうか。
障害等級1級と認定された後の治療や通院で医療費助成制度を利用したとしても入院費用は対象外となります。
その際ママの収入だけで、入院費をカバーしながらお子さん2人を育てることができるでしょうか。
こういった不安を解消できるのが収入保証保険なのです。
ただやみくもに保険商品を契約するのではなく、国の制度と併用していくらぐらいあれば生活できそうかということを考えてみましょう。
そして不足分をカバーできるような保険商品を選ぶことが大きなポイントなのです。
障害厚生年金の他にも様々な公的制度があります
傷病手当金
会社員が使える健康保険の制度です。
業務外の病気やケガで連続して3日間休んだ後、4日目以降働けなかった日に対して支給されます。最長1年6ヶ月まで補償されます。
休業給付
業務中や通勤中にケガをして働けなくなった場合は労災保険で休業中の所得が保障されます。
最長1年6ヶ月まで支給されますが、労働基準監督署の判断等によって傷病補償年金に切り替えられることもあります。
生活保護
休職中で失業保険を受け取っているケースで病気やケガで働けなくなったという場合では、15日以上働けない状態の時に雇用保険から基本手当てと同額が支給されます。
しかし雇用保険の給付が受けられない自営業を廃業した方や給付期間が終わってしまった方は生活保護を利用することになります。
迷った時はプロの無料アドバイスが役に立つ!
所得補償保険・就業不能保険・収入保障保険を選ぶ際に迷ったり疑問が生じたりした場合はプロにアドバイスをもらうのもひとつの方法です。
過去に紹介した保険の見直し記事( URL:http://okane-fuyasu.com/hoken-sodan/ )でお伝えしたように、適切な時期に保険を見直すことも忘れないようにしてくださいね。
「保険のビュッフェ」なら専門知識が豊富なファイナンシャルプランナーに何度でも相談料無料!所得補償保険・就業不能保険・収入保障保険選びに迷った時も複数の保険会社の商品から何通りかのプランをピックアップしてくれますよ。
私が「保険のビュッフェ」を利用した時は、専門用語を極力使わないわかりやすい言葉で説明してもらえました。
強引に契約をすすめられることもなかったので保険初心者の方におすすめします。
◎保険が必要な時にはすでに遅し!!なんでも無い時や余裕があるときに検討しておくことが大事です。