子どもが生まれたら教育資金を貯めたい!でも何歳までにいくら必要なの?どうやって貯めればいいの?とお悩みではありませんか。
お金の話題はママ友や先輩ママにも聞きにくいという声も多いようですね。
そこで気になる保育園・幼稚園の幼児期から大学卒業までの15年間にかかる教育資金についてまとめました。
教育資金が平均的にどのぐらいかかっているのか知っておけば、トータルで貯めるべき金額がつかめることでしょう。
この記事でわかること
保育園・幼稚園に3年間通った場合にかかる費用は?
認可保育園、公立幼稚園、私立幼稚園の3つに分けて年間の教育費をチェックしてみましょう。
認可保育園にかかる費用
認可保育園は世帯所得や子どもの人数等を元に保育料が決定されます。
自治体によって差があることもあり毎月いくらかかるかは家庭次第ということになります。
全国平均は月2万円程度とされていますので、認可保育園の場合年間22万円ほどかかるのが一般的と考えて良さそうです。
とはいえ大都市では月4~5万円の保育料になることも珍しくありません。
年齢が低いほど保育料は高くなるので、入園するタイミングによっても保育料が異なると考えておきましょう。
公立幼稚園にかかる費用
自治体が運営している幼稚園なので保育料が安いというメリットがあります。
幼稚園に支払う保育料(給食費、スクールバス、父母会費、PTA会費など)は年間約15万円。習い事にかかる費用も含めると、年間約21万円の教育費がかかるのが一般的です。
私立幼稚園にかかる費用
学校法人や宗教法人が運営している幼稚園で保育料はやや高い傾向があります。
公立幼稚園では不要だった入園料(5万円前後が多い)や施設維持費などがかかるケースがあります。
私立幼稚園に支払う保育料(給食費、スクールバス、父母会費、PTA会費など)は年間約34万円といわれています。
習い事を含めた教育費は年間50万円前後かかり、習い事の数や内容によってはさらに家計への負担がかかることになります。
- 保育園、幼稚園に通う幼児期の貯蓄のコツは?
幼児期は意外に支出が多いため貯蓄がしにくいとされています。
周囲に流されて習い事を増やしていると、将来の教育費を貯められなくなってしまうかもしれません。
本格的に教室やスクールに通う前に、体験クラスや自治体主体の無料の習い事で続けられそうか様子を見てはいかがでしょうか。
七五三などのお祝いでいただいたお金は使わずに貯蓄に回す、児童手当は子ども貯金にするという工夫をしている方も多いですよ。
小学校にかかる費用は私立と公立でどのぐらい違う?
小学校に通う期間は教育資金の貯め時といわれています。
年間どのぐらいの費用がかかるのか、公立小学校と私立小学校に分けて見て行きましょう。
公立小学校にかかる費用
公立小学校に通う場合、給食費やPTA会費、習い事の月謝などを含めて毎月2万7千円ほどかかります。
年間だと約32万円ですが、高学年になって習い事が高度になったり遠征試合があるスポーツクラブに入っていたりするとさらに教育費用がかかることもあります。
私立中学校受験を目指す場合、小学校4~6年生の塾代は年間80~100万円かかるのが一般的です。
早い段階で私立中学校の受験を決めている場合は小学4年生までに500~1000万円の貯蓄がひとつの目安とされています。
私立小学校にかかる費用
給食費やPTA会費、習い事の月謝などを含めると私立小学校にかかる教育費は毎月12~13万円ほど。
公立小学校よりも約4~5倍かかるとされているので年間140~150万円の教育費はみておいたほうが良いでしょう。
- 貯め時を逃さずに教育資金を貯めよう!
いただいたおこづかいやお年玉は全額子どもに渡さず金額を決めて貯金にまわすようにしましょう。
習い事は子どもがやりたいものだけをやることがポイント!
親が押し付けても上達しなかったり通うのが苦痛になったりしてお金のムダになってしまうことがあります。
公立小学校の場合、習い事をしなければ給食費や教材費程度の支払いで済みますから教育資金の貯め時を逃さないようにしましょう。
中学校にかかる費用は私立と公立でどのぐらい違う?
子どもが中学生になると学習塾にかかる費用が大きな負担になるという声が多くなります。
私立中学校よりも公立中学校の方が塾代がかさむとされていますが、私立中学校に通っていても成績向上を目指して塾に通うケースも多く見られます。
公立中学校にかかる教育費用
文部科学省の平成28年度子供の学習費調査によると、公立中学校では年間32万2千円の教育費がかかっているそうです。
これは給食費や習い事の月謝も含まれた金額です。
私立中学校にかかる教育費用
文部科学省の平成28年度子供の学習費調査では私立中学校に通った場合、給食費や習い事の費用も含め年間132万7千円がかかることがわかりました。
- 将来の進学を想定して貯蓄を考えよう!
高校まで公立に通って大学へ進学する場合は中学校卒業までに300万円、高校から私立に通って大学へ進学する場合は中学校卒業までに300~500万円の貯蓄を目標にすると良いそうです。
ひとつの指針となる300万円は、児童手当やお年玉をコツコツためるだけでほぼ達成できる金額ですから習い事や塾代がかかりすぎないように注意しましょう。
東京都の私立高等学校等授業料軽減助成金事業
( https://www.shigaku-tokyo.or.jp/pa_jugyoryo.html )では、平成29年度から年収目安約760万円未満の世帯を対象に国の「就学支援金」と合わせて44万2千円まで助成額が拡充されました。
このような制度を利用すれば300万円の貯蓄でも私立高校へ通えるという意見もあります。
高校にかかる費用は私立と公立でどのぐらい違う?
高校の授業料無償化(高等学校等就学支援金制度)の導入で家計の負担は軽減されたとはいえ、大学受験に向けた塾代・予備校代がかかるため引き続き貯蓄を考えていく必要があります。
公立高校にかかる教育費用
文部科学省の平成28年度子供の学習費調査によると、公立高校にかかる教育費用は年間45万1千円という結果が出ています。
修学旅行積立、教材費、習い事や塾代等が含まれています。
高校1年生の塾代金は年間約5万6千円、高校3年生になると約13万6千円と2倍ほどの開きがあります。
学年があがるほど塾代がかかりますが、親の収入が増えないため家計の負担が大きくなる点が指摘されています。
私立高校にかかる教育費用
文部科学省の平成28年度子供の学習費調査では、私立高校にかかる教育費用は教材費、習い事や塾代等を含めて年間104万円となっています。
学年があがるほど塾代がかさむのは公立高校と同じです。
高校1年生で年間約7万7千円、高校3年生で約19万9千円が塾代の平均なので、公立高校よりも私立高校の方が塾代にお金をかける家庭が多いことがわかります。
- 大学は自宅通学か自宅外通学かで費用が大きく変わる!
国立大学では月に7万8千円、私立文系大学では月に11万9千円の教育費用がかかるのが一般的です。
しかしこれは自宅通学をした場合。
一人暮らしをして自宅外通学をすると、家賃や光熱費の支払いがあるためさらに月8~10万円はプラスされると考えておきましょう。
医歯薬系大学や音楽大学などはさらに教育費用がかかります。
例えば私立大学医歯薬系学部の場合6年間で約2,200~2,500万円かかるとされていますから、将来を見据えた十分な貯蓄が必要になることがわかりますね。
結局のところ教育資金はいくらかかるの?
文部科学省の平成28年度子供の学習費調査の結果は以下の通りです。
- 幼稚園年少から高校卒業までの15年間公立に通った場合…約540万円の教育資金
- 幼稚園年少から高校卒業までの15年間私立に通った場合…約1,770万円の教育資金
国公立の中高一貫校なら教育費を抑えることができますし、私立でも特待生制度を利用すれば3年間の授業料が全額免除になるケースもあるため文部科学省の調査結果が全てという訳ではありません。
大学に関しては、国公立の大学に自宅から通う場合と一人暮らしをして私立医歯薬系大学に通う場合では教育資金は大きく異なります。
進路次第で多額の教育資金がかかるケースがあることを覚えておきましょう。
子どもの教育資金はどうやっていくら貯めればいいの?
まず将来どのように進学したいかを考えて見ましょう。
どんな高校や大学に行きたいのか、どんな勉強をしてどんな職に就きたいのかを親子で話し合うことが大切です。
目標となる進学先が決まったら教育資金の貯蓄目標額を計算してみましょう。
- 中学校から私立に通い大学進学を目指す場合、小学4年生までに500~1,000万円
- 高校まで公立に通い大学進学を目指す場合、中学卒業までに300万円
- 高校から私立に通い大学進学を目指す場合、中学卒業までに300~500万円
進学先やどんな塾に通うかでかなり差がでるものの、この金額がひとつの目安になるようです。
塾代や参考書代は家計からまかない貯蓄は使わないことが前提です。
極端な例ですが、小学3年生で私立中学を受験を決めた場合に小学4年生までの1年間で500~1,000万円の貯蓄できるかとなると、一般家庭ではかなり厳しいと言わざるを得ません。
そのため教育資金の準備は、早ければ早いほど良いというのが結論になりそうです。
児童手当、お祝い金、お年玉はコツコツと貯蓄に回すのが手っ取り早い方法です。
子どもの教育資金と聞くと学資保険が思い浮かぶ方も多いのではないでしょうか。
学資保険は自動的に資金を貯められるメリットがありますが、利率が過去最低を記録している今は賢い方法とはいえません。
想定していた進路に進まず急にお金が必要になったというような時に解約すると損をしてしまう可能性があります。
長期的に教育費として資産運用をするならジュニアNISAを選ぶ方法もあります。
元本割れのリスクはありますが、年間80万円までは非課税で運用できるというメリットがあります。
貯金や学資保険以外の金融商品の利用も、子どもの教育資金を貯める方法のひとつといえるでしょう。
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