住宅ローンの疾病保障保険は必要？詳しい保障の内容とは？

住宅ローンに疾病保障保険をつけるとどんなメリット・デメリットがあるの？

病気になるかどうかも分らないのに必要なの？という声があがっているようです。

そこで住宅ローンの疾病保障保険が必要かどうかを判断するために必要な知識をまとめました。

 

住宅ローンの疾病保障保険の仕組みと内容について

住宅ローンを組む際に加入が求められる団体信用生命保険。

住宅ローンの返済中に死亡または高度障害状態になった際に保険金が支払われ住宅ローンが完済される仕組みです。

基本的には保険料は無料（金利に含まれている）で、残された家族が住宅ローンの返済に困ることがないのでありがたい保険といえるでしょう。

 
最近はこの団体信用生命保険に三大疾病保障や八大疾病保障といった特約を取り扱う銀行が増えてきました。

通常の団体信用生命保険が無料なのに対し、疾病保障保険は金利に保険料が上乗せされるケースがほとんどです。

 

三大疾病保障と同様に契約者がこれらの病気と診断され「所定の状態」になった場合に住宅ローンが完済されます。

 
病気が告知されてから保障が開始される免責期間を超えて働けない期間が続いた場合に1年間分の住宅ローン返済額分が保障され、さらにその状態が1年間続くと住宅ローンがゼロになるというような2段階の保障があるものもあります。

その他、七大疾病保障や九大疾病保障などもありますがいずれも0.25～0.4%ほどが保険料として金利に上乗せされます。

住宅ローンを組む銀行によって疾病保障の対象になる病気の種類や保障内容に差があります。

銀行に勧められるまま契約するのではなく、事前に下調べをしておくことがポイントですよ。

 

どんな人が疾病保障保険に向いているの？

フラット35は団体信用生命保険の加入は任意でしたが平成29年10日以後団信付きに変わっています。そのため銀行でも住宅金融支援機構でも銀行住宅ローンを組む場合は団信加入が必須となりました。

そこで浮上してくるのが疾病保障保険に入ったほうがいいの？という疑問です。

 

ではどんな人が疾病保障保険に向いているのでしょうか。

ずばり！住宅ローンの借り換えをするある程度年齢の高い方が向いていると考えられます。

というのも年齢があがると住宅ローンの残りが減るため、上乗せされる金利の負担が軽く済むからです。

 
三大疾病や八大疾病に罹るリスクが少ない20代30代で疾病保障保険に入ってしまうと、必然的に長期に保険料を払わなければなりません。
通常は住宅ローンの完済まで解約できませんから、保険料が上乗せされた金利だけで大きな額になることがわかります。

 
しかし、ある程度年齢が高い方で借り換えをする場合は病気になるリスクが高くなる年代に該当するため比較的費用を抑えて保険に加入できるという考え方もできます。

例えば、みずほ銀行の8大疾病補償プラス・8大疾病補償は、保険料は金利に上乗せされるのではなくローン返済とは別に契約する仕組みで最大の特徴は中途解約が可能なこと！数年間だけ疾病保障をつけておきたいという時に頼りになります。

 

加入している保険や特約が重複していないかチェック

生命保険や医療保険の死亡保障特約は契約者が亡くなった後に残された家族が必要な金額を想定して加入している方が多いのではないでしょうか。

 

◎どのくらいのお金があれば生活できるか？

• 家賃や住宅維持にかかる居住費
• 食料品購入や外食にかかる食費
• ティッシュや洗剤などの日用品費
• 電気、ガス、水道などの光熱費
• 電話、インターネットなどの通信費
• 病院や歯科医院にかかる医療費
• ガソリン代やバス料金などの交通費
• 学用品、通学費、授業料、習い事などの教育費

概ねこのような項目から残された家族が当面の間どのぐらいのお金があれば暮らしていけるかを考えます。

住宅ローンを組む際に加入が求められる団体信用生命保険に入ると死亡または高度障害状態になった際に住宅ローンが完済されます。

ですから、すでに生命保険に加入している方や医療保険の死亡保障特約をつけている方で残された家族のための居住費に重きを置いているというケースでは保険料を多く支払ってしまうことになります。

 
住宅ローンを組む前に加入している保険や特約が重複していないか確認しましょう。

万一の際は団体信用生命保険で住宅ローンが完済されるので、生命保険や特約の居住費を考えてかけていた保険料を見直しすることが節約につながります。

 

 

国の制度を把握して疾病保障保が本当に必要か見極める！

団体信用生命保険に三大疾病保障や八大疾病保障が自分に必要かどうか迷ったら、国の制度や会社の福利厚生を利用できるかどうかを考慮してみましょう。

がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変などを患った際の医療費の負担が心配で三大疾病保障や八大疾病保障をつけるか迷っているという方が多いかもしれませんね。

 

高額療養費制度

上限額は年齢や所得に応じて定められていますが、上限額を超えた分の医療費が払い戻されます。

高額療養費制度を利用すると年齢や収入に応じて医療費が払い戻されるので、三大疾病保障や八大疾病保障はつけなくてもやっていけそうだと見極めることができますね。

 

限度額適用認定証

がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変などと診断され事前に高額な医療費がかかりそうだと分っている時に利用できる制度です。

高額療養費制度は一度病院の窓口で医療費を支払い後から上限額を超えた分が払い戻されます。

しかし限度額適用認定証を保険証と一緒に窓口で提示すれば窓口での支払い額は自己負担限度額までとなります。

 

会社員や公務員の福利厚生

業務外での死亡で支払われる死亡退職金、亡くなった従業員に子どもがいた場合に支払われる遺児育英年金などの福利厚生が利用できるかもしれません。

死亡退職金はその時点で退職した場合に受け取れる金額に上乗せされた額になることが多いようです。

これから住宅ローンを組む方は、勤務先の福利厚生の内容を把握しておきましょう。

 
このように、万が一の病気や死亡でも国の制度や勤務先の福利厚生を利用すれば当面の暮らしは賄える印象ですね。

貯蓄額、自営業なのか、夫婦で共働きかどうか、子どもの有無なども考えると三大疾病保障や八大疾病保障が必要かどうか見えてくることでしょう。

 

疾病保障保険のまとめ

がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変などの三大疾病、八大疾病を患うかどうかは誰にも分りません。

備えておけば安心ではありますが、国の制度や会社の福利厚生を利用できれば万が一の時でもしばらくは暮らしていけることが考えられます。

また、20代30代から長期に渡って保険料を支払うことは家計にとって大きな負担になりますから積極的に疾病保障保険に加入する必要はなさそうです。

 
しかし、ある程度年齢が高い方は比較的保険料を抑えられるというメリット、自営業の方は万が一に備えられるというメリットがあります。

加入している生命保険や医療保険の特約が重複していないかをチェックして無駄に保険料を支払わないようにすることが重要です。